「若者の世話になる側」から「若者の雇用を生み出す側」に、「公的費用の受給者」から「健康のために消費する側」に・・・団塊の世代の消費がこれからの日本を救うと。
博報堂新しい大人文化研究所の阪本さんの新聞コラムから。

昨日テレビを見ていたら、小泉進次郎が６５歳を高齢者と呼ぶのはよそうと自民党の若手委員会で言っていたそうな。
７５歳をすぎると、後期高齢者と呼ぶのは失礼だよねと主治医がなんかの話の中で偶然慰めてくれたのを思い出した。まもなくその年になる私にとっては、高齢者という言葉は人事のようで自分のことだと自覚する。コラムの中身は次のようなものだ。

２０２５年１月、団塊世代（１９４７〜４９年生まれ）は例外なく後期高齢者になる。現時点で後期高齢者の３人に１人は要介護状態（要支援を含む）だ。
２５年に向けて後期高齢者の数が増えれば医療・介護給付金が激増し、その額は現在の１．５倍の７５兆円達する。これが「２０２５年問題」だ。

ところが大手スポーツジムの６０歳以上の会員は３０％を占め、１０年前より１１％増えた。団塊世代が６０代になったことが要因だという。
団塊世代を含む６０代への調査では、要介護状態にならないため日ごろ何らかの予防の取り組みをしている割合はなんと８割を超えた。現在の後期高齢者は介護にならないよう予防するという考え方がなかった世代だ。
以上を考慮すれば、この先後期高齢者の数は増えても要介護比率自体は減少に向かう可能性がある。

団塊世代が取り組む介護予防策で多いのは、検診、運動、散歩、手足指の運動、読書。
女性はヨガで汗を流し、男女ともにサプリを飲用。メディカルフィットネスという新たな動きも出ている。こうした団塊世代の生活が、これからの日本の消費を上げ日本を引っ張って言ってくれるというお説だ。

団塊の世代は、若いころは日本経済を牽引し、高齢者といわれるとしになると日本の消費を引っ張ってくれる、確かに高齢者と言って迷惑がるような時代ではないのかもしれん。
団塊世代の皆さん、頼りにしてまっせ。